【第2新卒歓迎】コーポレートIT/社内システム運用保守/残業時間5H/年間休日127日/株式会社ネットラーニング/eラーニング業界最大手

【仕事内容】 情報システム部内の社内システム運用保守を募集します。 本社組織として国内事業会社4社、海外事業会社2社にいる社員が利用する PC、システム、インフラ等を統括して担当いただきます。 元々社内システム運用保守を担当していたチームと、社内DX推進を担当していたチームが統合し、新しい部署として動き始めたタイミングです。 社内のAI活用推進などこれからのミッションもあり、企画や提案が好きな方におすすめです。 【主な業務内容】 ・Windows（サーバー・クライアントPC）　の管理 ・アクティブディレクトリの管理 ・Microsoft365の管理 ・入退社に伴うPC関連のキッティング、管理 ・グループ全社員からのIT関連相談、機器故障対応、返品手続き等 ・回線関連（電話機、社用携帯、ネットワーク）対応　 ・会社のIT関連の資産管理・購買手続き ・グループ全社のセキュリティルールの策定、見直し 【事業概要】 サマリー ◆多機能・統合型教育専用プラットフォームを中心とした、教育・研修・学習のデジタルソリューションサービスの提供 　　技術革新によって、デジタルトランスフォーメーション（DX）やVUCAの時代となり、人々の働き方、組織の在り方が変わり 　　その時代に求められる人材も変化している。それらに対応した教育・研修・学習を　【IT×教育】　で提供している。 国内e ラーニング/映像教育全体市場は、コロナ禍による需要の高まりが続き、BtoB、BtoC両市場ともに2ケタ成長。 2021年度（見込み）にて、矢野経済研究所推計で、3300億超（前年度比13.4％増）と算出された。 動画コンテンツの進化による学習サービスとしての利便性向上、通勤時間などを活用して学習できる「マイクロラーニング」が提供価値を高めている。2021年以降はワクチン接種の広がりや、外出制限等の様々な感染防止策により、次第に集合研修が再開されたが、オンライン型と集合型を併用する手法が一般化されてきている。 また、eラーニングサービスの利用層が拡大したことで、中堅・中小企業などの人材育成に対する予算が小さい傾向にある顧客層も利用が増加している。コロナの落ち着きや無料学習サービスの登場などと共に金額ベースの伸長は抑制されうものの、2022年度も前年度比10％増が見込まれている。 主力製品・サービス ◆当社のプラットフォームの固有名詞は【Multiverse🄬（マルチバース）】と言います。 　下記内容をトータルで提供するシステムです。 　　・eラーニングによる「個別学習」「自主学習」「予習・復習」「組織文化形成の為の伝達」 　　・オンラインでの「集合研修」及び、リアルの「集合研修管理」 　　・SNS機能を活用した受講者同士が学び合う「協同学習の場」 　　・研修担当者の「総合管理（受講者、コース割り付け、受講状況、提出物把握、コース内容把握、配信）」 　　・SaaS機能として「自分たちで簡単にできるコース制作」 　時代のニーズに合わせて自社開発をし、多様かつ新しい学びのスタイルを提案し続けています。 ◆主なサービス ・ブロックチェーン技術を活用した国際基準を満たすデジタル証明/認証「オープンバッジ」 ・ネットラーニングが開発・提供する「eラーニングコース」 ・定額で自律的・自発的な学びを支援する「LearningSpace」 ・クライアントの課題に合わせた「オーダーメイドコース」 ・自社（校）でeラーニングを制作できる「かんたんeラーニング」「Contents Pro」 ・Saas型学習管理プラットフォーム「Multiverseシステム」 ◆サービスの特徴 「結果に責任をもつサービスを提供する」という理念のもと、創業時から他社に先駆けてクラウド型のeラーニングを提供。 　└創業時から、ビジネスモデル自体が異なる。 　よくeラーニングで特徴とされる「いつでも・どこでも」は勿論、クラウド型に固執することでブラックボックスであった「学習」の 　詳細がわかる「学習履歴」を確認し、学習者一人ひとりの「どこで・なぜつまずいているか」という課題にアプローチできる。 　"最後まで学びきるため"の圧倒的なノウハウの蓄積が、受講者数・導入顧客数が業界トップの実績につながっている。 ただし、コロナ以降、eラーニング業界の中だけで戦うのではなく、リアルとデジタルの境目がなくなった研修市場全体で強みとなる プラットフォームにて競争していくフェーズに入っている。 主要顧客 アクセンチュア株式会社、イオン社、NTTグループ社、キヤノン社、日本製鉄社、住友商事グループ社、日産自動車社、野村證券社、 株式会社資生堂、日立製作所社、マイクロソフト社、三菱商事グループ、東京電機大学、早稲田大学、地方自治体など ※現在、延べ7,300社を超える企業・学校などに導入。学習者数は、延べ1億人を突破！